最新情報

• 住民基本台帳、選挙人名簿を抽出フレームとすることで、母集団を代表する、偏りのない標本の無作為抽出が可能です。
• 全国での閲覧が可能です。
• 調査地点は、ご指定の地域×都市規模等で層化し、大字・町丁目または国勢調査区を抽出単位として、層化2段抽出を行えます。

• 各自治体での審査通過後に閲覧予約する工程を経るため、申請から閲覧完了までに期間がかかります（通常1か月以上）。
• 性・年代、住居形態等による回収率の差により、回収サンプルには代表性に偏りが生じるケースがあります。
• 研究成果は公表が必要です。

• 訪問調査（面接、留置）
• 郵送留置調査（郵送依頼・訪問回収）
• 郵送調査
• WEB調査（郵送依頼・WEB回答）　など

（依頼・回収方法は複数の方法を組み合わせるミックスモードも可能です）

• 個人調査の場合は、世帯内個人をスクリーニング（誕生日法、割付法等）し、調査依頼します。

• ㈱ゼンリンの住宅地図データベースに掲載された住戸情報をもとに、全国の市区町村で、世帯を無作為抽出できます。
• 公的台帳の閲覧ができないマーケティング・リサーチにおいても、世帯の無作為抽出が可能です。

• ゼンリン規則により、郵送調査は行えません。

• 訪問調査（面接、留置）
• 訪問依頼・郵送回収／WEB回収
• 日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ（NOS）　など

• 自発的登録者で構成されたアクセスパネルでなく、日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ（NOS）の対象者のうち「今後も調査に協力してもよい」と回答した方を中心に集めた、非公募型の郵送パネルです。
• webパネルにみられるデバイス保有やネット利用の偏りがないため、一般母集団を想定した調査などに適しています。
• 閲覧抽出、住宅地図データベースによるサンプリングに比べ、抽出コストを軽減できます。

• 回収率は調査テーマや調査票のボリュームにより変動します（回収率平均50〜60%）。
• 性別・生年以外の情報は調査時点での状況を個別に確認する必要があります。

• 郵送調査
• 郵送依頼・WEB回収　など